水分摂取による尿路結石の予防

Prevention of urinary stones with hydration: a randomised clinical trial of an adherence interventionLancet 2026; 407: 1171–81尿路結石の再発予防において、水分摂取量を増やして尿を希釈することは標準的な推奨事項であるが、患者がこの習慣を継続することは非常に困難である。本研究（PUSH試験）は、スマート水筒、金銭的インセンティブ、ヘルスコーチング、テキストメッセージなどを組み合わせた多角的な行動介入プログラムが、症状を伴う結石の再発を減少させるかどうかを検証したランダム化比較試験である。米国6つの医療センターにおいて、結石の既往があり尿量が少ない1,658名の参加者を対象に実施された。2年間の追跡調査の結果、主要評価項目である症状を伴う結石の再発率は、介入群で19%、対照群（ガイドラインに基づく通常の指導）で20%であり、両群間に有意な差は認められなかった。介入群では対照群と比較して、24時間尿量が有意に増加したが、その差はわずかであり、時間の経過とともに減少した。また、介入群では尿量の増加に伴い、頻尿や夜間頻尿といった症状が一時的に悪化した。画像診断上の結石の成長や新規形成についても、両群間で差はなかった。結論として、今回の行動介入プログラムは尿量をわずかに増加させたものの、2年間の期間内では結石の再発を有意に減らすには至らなかった。内的妥当性本研究は、結石再発という患者にとって臨床的に意味のあるエンドポイントを主要評価項目に設定しており、尿量というサロゲート指標のみに依存しない質の高い設計である。大規模なサンプルサイズを確保し、評価者や判定者の盲検化を徹底している点は、測定バイアスを最小限に抑えている。しかし、行動介入の性質上、参加者やコーチを盲検化することは不可能であり、これが参加者の行動に影響を与えた可能性がある。また、対照群においても定期的な評価や指導が行われたことで尿量が増加した（ストーン・クリニック効果）ことが、介入群との差を縮小させ、結果を無効（null）の方向へバイアスさせた可能性が著者らによって指摘されている。外的妥当性米国の複数の州で実施され、12歳以上の広範な年齢層を含んでいるため、高度な結石治療を受ける患者層への一般化可能性は高い。一方で、参加者の約88%が白人であり、女性が57%と過半数を占めているため、異なる人種や社会経済的背景を持つ集団にそのまま適用できるかは慎重な検討が必要である。また、スマートデバイスや金銭的報酬を用いた介入は、テクノロジーの普及度や医療経済的な背景が異なる地域では実施が困難な場合がある。