【アベノミクス越えの条件】日本株上昇の鍵を握る「民間設備投資」＜糸島孝俊 × 矢嶋康次＞｜Pictet Market Lounge 2026.6.11

(00:00) アベノミクス越えの条件 日本株上昇の鍵を握る「民間設備投資」<br>(01:14) 原油100ドルが警戒点<br>(02:03) 米長期金利4.5%定着でAI相場失速か<br>(03:17) アクセルとブレーキ、高市政権の矛盾<br>(06:31) 米中エネルギー覇権、EV戦略が日本の鍵<br>(09:07) 南鳥島レアアースで中国一強を崩せるか<br>(12:17) AI電気不足を補うイノベーションの真相<br>(14:13) ミュトス登場、AI進化の光と影<br>(16:55) 骨太の方針、金融市場のノーが最大リスク<br>(23:00) 期待先行の株式相場、民間投資が試金石<br>(26:06) 高圧経済と原油高、高市政権の正念場<br>(29:19) トリプル安回避の鍵は中長期・成長戦略<br>(31:27) 原発再稼働とイノベーション、両輪で進めるか<br>(33:14) 市場を読む鍵は「民間投資」と「米金利」<br>(35:49) Itoshima's eye<br><p>今回の「Pictet Theatre LIVE（ピクテ・シアター・ライブ）」では、日本株上昇の条件を「民間設備投資」を軸に整理し、原油高・米長期金利・AI相場の行方を多面的に検証します。米中エネルギー覇権やレアアース、AI電力不足、骨太の方針と金融市場の反応まで、成長戦略の実現可能性を立体的に読み解きます。<br>出演は、ピクテ・ジャパン株式会社 シニア・フェローの糸島孝俊氏と、ニッセイ基礎研究所 専務理事／エグゼクティブ・フェローの矢嶋康次氏。日本経済の分岐点を対談形式でわかりやすくお届けします。</p><a href="https://www.pictet.co.jp/seminar/pictet-theatre-live.html#event-list">ピクテ・シアター・ライブの申し込みはこちらから</a><br><a href="https://www.youtube.com/user/PictetJapan?sub_confirmation=1">ピクテ・ジャパン株式会社のYouTubeチャンネル登録</a><br><a href="https://www.pictet.co.jp/">ピクテ・ジャパン株式会社のホームページ</a><br><a href="https://open.spotify.com/show/7k7bkbwa3jgJCQ8NKGIbFf">Spotify</a><br><a href="https://podcasts.apple.com/jp/podcast/pictet-market-lounge-ピクテ・ジャパン株式会社/id1548412007">Apple podcast</a><br><p>#米国株 #日本株 #為替 #NISA #株式 #矢嶋康次</p><p>■当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した資料であり、特定の商品の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、また特定の銘柄および市場の推奨やその価格動向を示唆するものでもありません。<br>■投資信託は値動きのある有価証券等に投資するため、基準価額は変動します。外貨建資産の場合は為替変動リスクもあります。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失が生じ、投資元本を割り込むことがあります。運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。<br>■当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成していますが、その正確性、完全性、特定の目的への適合性を保証するものではありません。記載内容は作成日現在のものですであり、予告なく変更される場合があります。また、過去の実績は、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。<br>■投資信託は預金等ではないため、元本および利回りの保証はなく、預金保険機構または保険契約者保護機構の対象ではありません。また、登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。<br>■当資料の内容は、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を目的としたものではありません。<br>■当資料に掲載されている内容に関する著作権その他の知的財産権は、原則として、当社、ピクテ・グループまたは正当な権利者に帰属します。無断での使用、複製、転載、改変、翻訳、配布等は禁止されています。マーケット・データのご利用に関する詳細は、当社ウェブサイト 「会社情報」の「運用・方針等」内の「マーケット・データ利用規約」をご参照ください。</p><p>ピクテ・ジャパン株式会社<br>金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第380号<br>加入協会： 一般社団法人資産運用業協会、日本証券業協会<br>※2026年4月1日、一般社団法人投資信託協会および一般社団法人日本投資顧問業協会の合併により、一般社団法人資産運用業協会が発足しました。</p>