【研究紹介#9】出産の現場で何が起きているのか？ 日本の“ガラパゴス化”した産科麻酔

Maeda A, Mazda Y, Ohara R, et al. Obstetric anesthesia in Japan: an existential crisis in need of an intervention. Int J Obstet Anesth. 2025; 63: 104690.🧠 背景と問題提起日本では、出産時の麻酔を産科医が担当するケースが非常に多い（帝王切開の約40％、無痛分娩の約2/3）。 これは、他の先進国には見られない独特な体制であり、安全性への懸念が強い。  2000年に指摘された「一人の医師が産科と麻酔を兼任する危険性」が、いまだに解消されていない。🔍 現状と実態日本の約50％の妊婦は小規模施設（年間出産500件未満）で出産しており、その2/3には麻酔科医が不在。  麻酔に関連するすべての妊産婦死亡（2010〜2022年）は、産科医が麻酔を行っていたケースで発生。  小規模施設では、突発的な出血や麻酔合併症への迅速な対応が困難。   💡 課題と提言産科医が麻酔も担当することは非現実的かつ危険であり、「両方の専門性を兼ね備えるべきではない」と強調。 解決策として、以下が提案されている-       出産を地域の大規模施設に集約する。  -       麻酔科医による管理を原則とする体制の整備。  -       看護師や助産師への産科麻酔の教育と役割拡張の検討。   🏥 制度的背景と障壁多くの小規模施設は「無事な出産は収益性が高いビジネス」と捉え、集約化に抵抗。  女性も、利便性や設備の良さを理由に小規模施設を選びがち。 医療制度内では、複数の関連学会や団体が存在し、統一的な方針を打ち出すのが難しい構造。   🚨 結論と警鐘このままでは、防げたはずの死亡が今後も繰り返される可能性が高い。  今こそ、医療・政府・社会が一体となって体制改革を進めるべき時である。