荒れ相場の中で有望銘柄を選ぶには　成長・投資・還元の3つで見る

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経ヴェリタス編集長の塚本奈津美です。 今回のテーマは「荒れ相場の銘柄選び」です。年末を前に、日銀の異次元緩和の転換が明らかになって円高・株安が進むなど、動きの激しい相場環境になっています。荒れ模様のマーケットの中、安定して成長しそうな銘柄を探すヒントを学びましょう。 2022年は個人投資家に人気だった米テック株が急落するなど、逃げ場のない厳しい相場環境でした。2023年に向けて投資のポートフォリオを見直す際に、チェックしてほしいポイントが「成長・投資・還元」です。 重要なポイントの1つ目は「成長」で、利益の伸び率で見ます。日経ヴェリタスが主要な日本企業500社の本業のもうけである「営業利益」の伸び率を調べたところ、半導体関連、海運などがランキング上位を占めました。半導体はサイクルが一旦底に向かうとしても、経済安全保障への対応を含めて「次の成長の波」をとらえるならば、2023年以降も引き続き要注目の分野でしょう。 2つ目のポイントは「投資」です。株価は将来の利益成長を見越して動くため、稼いだ利益を企業が何に使うかはとても大切です。世界の構造変化を読み、次の成長分野や、自社の強みをさらに伸ばすための投資を続けているかを「研究開発費の伸び」でチェックします。売上高に対する比率を計算し、同業種内や海外のライバル企業と比べるのが有効です。 3つめ目のポイントは「還元」です。株主還元を見るのには、まず1株あたりの配当額を株価で割って求める「配当利回り」を使います。ランキング上位に並ぶのは海運大手や日本たばこ産業（JT）といった銘柄です。一方、株主から預かったお金に対し、どの程度の配当を支払って報いているかを示す指標にDOE（自己資本配当率）があり、これを経営目標に掲げ、投資家に説明する企業も増えています。 後半の人気コーナー「American Money Life」では、日米の「健康診断」について話し合いました。日本企業は社員に健康診断を受診してもらうのが「義務」として法律で定められています。一方、「アメリカでは健康を保つのは完全に自己責任です」とREINAさん。来日して「会社の健康診断なるものを初めて知った」そうです。アメリカの健康診断は自費で「かかりつけの医者と相談して、どの項目を重点チェックするかなどカスタマイズするのが普通」と教えてくれました。企業にとって負担にはなりますが、定期の健康診断実施は、働く人のワーク・ライフ・バランスを守る意味でも日本の利点の一つなのかもしれません。