介護福祉ビジネススクール 『松田耕一のTOP OF LOCAL（トップオブローカル）』

第318回はいただいた質問に対して、松田耕一が回答します。私は現在、放課後等デイサービスを運営している者です。日々の運営の中で、特に「スタッフの定着」に課題を感じています。具体的には、新しく入った職員が現場に慣れるまでの間、しっかりとしたOJTの仕組みが整っておらず、結果として不安やストレスから早期退職につながってしまうケースが続いています。現場も忙しく、先輩職員が手取り足取り教える時間を十分に確保できないという事情もありますが、それでも何とか改善したいと考えています。「OJTの仕組みが整っておらず新人が定着しない」という状況に対して、どのような体制や工夫を導入すれば、現場に無理なく新人を育て、定着率を高めることができるのでしょうか？

第317回は松田耕一のポストを解説します。・介護福祉サービスって、どう運営していいかわからない・人員基準を満たし効率よく、生産性あげて運営したい・人材定着するためには何をすればいい？1回30分、壁打ちだけで新たな活路が見出せる！4/14〜スタート！お気軽にご連絡ください！

第316回はニュースを取り上げます。厚生労働省が３月３１日に開催した介護報酬改定検証・研究委員会で、２０２４年度の介護報酬改定において基本報酬が引き下げられた訪問介護事業所の約６割が減収だったことが分かった。調査は２４年９月、全国にある訪問介護事業所３万３９７０団体のうち、３３１３団体を抽出して実施。１２３４団体から回答を得た（回収率３７％）。回答した団体の地域属性は、中山間・離島などが４７％、都市部が２７％、その他が２７％だった。２４年８月の介護保険収入の状況について聞いたところ、前年同月比で減収だった割合は５７％だった。地域属性別でみると、減収だったのは中山間・離島などで５９％、都市部で５９％、その他で５２％だった。参考記事https://fukushishimbun.com/jinzai/40042

第315回はいただいた質問に対して、松田耕一が回答します。はじめまして。私は神奈川県で訪問看護ステーションを運営しております。いつもPodcastを拝聴し、マネジメントやスタッフの育成方法など、たくさんの学びをいただいております。当ステーションでは、看護師が個別の訪問先で活動するため、スタッフ全員が集まれるタイミングがなかなか限られてしまうのが課題です。給与や手当といった金銭的報酬だけでは、スタッフのモチベーションを十分に高められないように感じています。金銭的報酬以外でもスタッフのモチベーションを保つためにどんな施策ができるか教えていただきたいです。よろしくお願いいたします。

第314回は松田耕一のポストを解説します。部下に対してお世辞や過剰に褒めることは絶対NG！必ず事実に基づいて褒める＝フィードバックする！相手の努力や価値観を認め、尊重する姿勢を示す！行動や成果を注意深く観察し、具体的な事実を見つけ、伝える！伝えた上でなぜそうしたか？なぜその結果になったか？事実を認め、良い質問をしよう！

第313回はニュースを取り上げます。2040年を見据えて持続可能な介護サービス提供体制を議論する厚生労働省の検討会が、今月7日の会合で施策の方向性を大筋で固めた。柱の1つはやはり、介護現場の生産性向上、働きやすい職場環境づくりだ。【Joint編集部】厚労省は「中間とりまとめ（案）」に、介護現場で活躍する「デジタル中核人材」の育成・配置を進めていくべきとの考えを打ち出した。事業所・施設で主体的にリーダーシップを発揮してもらい、テクノロジーの有効活用や業務効率化の加速につなげる狙いがある。この「デジタル中核人材」には、例えば個々の実情に合う適切な機器の選択・導入、その定着と機能の最大化、運用ノウハウの洗練、戦略の継続的な見直しなど、生産性向上の重要な役割を担うことが期待される。あわせて、厚労省は「中間とりまとめ（案）」に、「デジタル中核人材」を自力で育成・配置することが難しい小規模な事業所への支援策も盛り込んだ。都道府県のワンストップ型相談窓口によるアウトリーチ型の伴走支援を手厚くすると明記。雇用管理や経営支援もあわせて一体的に支援する取り組みをさらに進めるべきとし、そのための基金の活用など財政支援の充実にも意欲を示した。参考記事https://www.joint-kaigo.com/articles/37086/

第312回はいただいた質問に対して、松田耕一が回答します。いつもPodcastを拝聴し、スタッフマネジメントのヒントをたくさんいただいています。ありがとうございます。今回お伺いしたいのは、「新しい職場文化になじめないスタッフへのフォロー体制はどう構築したらよいのでしょう？」という点です。異なる文化やルールに慣れないまま孤立してしまうスタッフが一定数おり、早めにフォローしたいと思っているのですが、その具体的な方法がわからず悩んでいます。新たにメンターをつける、定期的に面談を行うなど、さまざまな方法が考えられますが、実際に成果を上げている事例や、効果的とされるステップを教えていただけると大変助かります。どうぞよろしくお願いいたします。

第311回は松田耕一のポストを解説します。エフェクチュエーションとは予測困難な状況で、現時点のリソースを最大活用し、関係者を巻き込みながら目標達成を目指す思考・行動パターン！予測よりも行動を重視損失許容額内でリスクを取る関係者と連携し目標達成偶発性を機会として活用準備、用意できたらではなく、今すぐやる！

第310回はニュースを取り上げます。株式会社beads（本社：福岡県福岡市、代表：山﨑大輔）は、この度、Eight Roads Ventures Japanおよび農林中金キャピタル株式会社を引受先とする第三者割当増資により、シリーズAラウンドで総額約10億円の資金調達を実施いたしました。今回のラウンドで、地域の課題に寄り添いながら共に解決を目指すVCの皆さまにご参画いただき、人生の最終段階を迎える方々を温かく支える「第三の居場所づくり」をさらに進めていくための強力な経営体制が整いました。調達した資金は、ホスピス住宅の新規開設や採用・組織強化に充て、より多くの方々に安心できる場所を提供できるよう努めてまいります。私たちはこれからも、「一人ひとりが自分らしい人生の最終段階を選択できる未来をつくる」というビジョンの実現に向けて、地域とともに成長し、貢献し続けてまいります。beadsの使命　人生の最終段階における第三の選択肢「ホスピス住宅」を当たり前に私たちは、”その人らしく安心して過ごせる”住宅型施設の必要性を掲げ、2023年12月に九州初のホスピス住宅「ビーズの家」を開業しました。一年経った今、地元の皆さまにご支援やご理解をいただき、入居率は8割を超え、地域に根差した施設運営を行っております。専門性をもつスタッフのサポートのみならず、住環境やICT設備にもこだわり、ケアの質の向上に尽力しています。一方で、2025年を迎えていよいよ超高齢化社会に突入した日本では、”看取り難民”の増加や地域医療の在り方に関する社会課題が、緊急度と深刻度を増しています。今後の地域医療において「ホスピス住宅」という選択肢が当たり前になるよう、事業をさらに大きく展開し、多くの地域の皆様に貢献する必要性を強く感じております。今回調達した資金は、ホスピス住宅の新規開設や採用・組織強化に充て、より多くの方々に安心できる場所を提供できるように活用してまいります。※「ホスピス住宅」とは主に末期がんや神経難病なども含む、ご自宅や病院での暮らしに不便のある方が、人生の最終段階まで、その人らしく安心して過ごせる住宅型の施設を指します。超高齢化社会を迎えつつある日本では、これまでがんなどの病気をされた方の療養から看取りまでを病院で行うケースが主でしたが、今後は介護施設や在宅医療、そして「ホスピス住宅」などが主な選択肢となることが期待されています。※ホスピス住宅「ビーズの家」の特徴主に末期がんや神経難病なども含む、ご自宅や病院での暮らしに不便のある方が、人生の最終段階まで、その人らしく安心して過ごせる住宅型の施設です。24時間対応の訪問看護ステーション・訪問介護ステーションを併設し、地域の医療機関とも連携を取りながら、「医療的ケア」だけでなく、「その人らしい暮らし」にも焦点を当てることで、ご利用者様やご家族が最期までその人らしく、快適な生活が送れるようサポートしていきます。「その人らしい暮らし」とは特別なことではなく、これまでの人生で大切にしてきたことが、病気や障がいがあっても大切にされ続けること、と考えています。参考記事https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000002.000134276.html

第309回はいただいた質問に対して、松田耕一が回答します。はじめまして。私は山形県で放課後デイを運営しています。スタッフのキャリア形成についてご相談させてください。事業所としては、できるだけ長く定着してほしいと思っているのですが、ただ年数を重ねるだけではなく、スタッフに「自分が成長している」「ここで働く意義がある」と感じてもらえるような環境づくりが大事だと考えています。そこで、「キャリアパスを明確にすることで長期定着を図りたいと考えていますが、その際に押さえておくべきポイントは何でしょう？」ということを、ぜひ番組で取り扱っていただきたいです。たとえば、具体的なスキルアップの道筋を示す方法や、評価制度・研修制度とキャリアパスをどう連動させていくかなど、実際に成果を上げている事業所の事例なども含めて伺えれば幸いです。どうぞよろしくお願いいたします。

第308回は松田耕一のポストを解説します。組織図を作り、全スタッフへ共有することでメリットが発生する！組織全体を把握し、スタッフ一人ひとりがキャリアや組織貢献について考え、目標を持つようになる！また組織図を話題にスタッフ同士が交流し、チームワークが向上する！組織構造が可視化され個人役割やキャリアパスを明確に把握する！

第307回はニュースを取り上げます。経済産業省は１月３１日、高齢者・介護関連サービス産業振興に関する戦略検討会を立ち上げた。今後、現役世代が大幅に減少する中、公的制度のサービスを維持することは困難だとして、在宅で暮らす高齢者への保険外サービス振興に向けて議論するという。経産省は２０４０年に向けて、介護保険制度などのサービス内容や対象者を現行のまま維持することは困難だと指摘。現役世代の共働きも増えていることから、多様な主体による介護関連サービス振興を一層強化する必要があると強調した。具体的には、在宅高齢者に関連したサービス振興を検討する。まずは介護予防や生活支援、身体介助などで介護保険サービスと保険外サービスを提供するプレイヤーを整理。保険内外のサービスを組み合わせて提供する事業者も今回議論の対象とする。このほか、地域資源開発を担う自治体や企業などが直面している課題も検討。地域特性を考慮したビジネスモデルも整理する。参考記事https://fukushishimbun.com/series05/39029

第306回はいただいた質問に対して、松田耕一が回答します。実は最近、スタッフへの“注意の仕方”について悩んでおります。新人スタッフや中途採用者に限らず、注意をするシーンはどうしても発生してしまいますが、その際に言い方やタイミングを誤ると、相手が萎縮してしまったり、モチベーションが下がってしまったりと逆効果になることがあると感じています。そこでぜひお伺いしたいのが、「スタッフに注意をするとき、より建設的で納得感のあるフィードバックを行うにはどんなアプローチが有効でしょうか？」という点です。たとえば、何か具体的なフィードバックの手順や、ポジティブな声かけをしながら改善を促す方法などがあれば、ぜひ詳しく教えていただきたいです。スタッフ間の信頼関係や職場の雰囲気を損なうことなく成長してもらうために、経営者としてどのような言葉選びやシステムづくりが必要なのか、番組でのアドバイスをいただけると幸いです。今後とも、Podcastを楽しみに拝聴させていただきます。どうぞよろしくお願いいたします。

第305回は松田耕一のポストを解説します。世の中、数多くある同じサービスは淘汰され、必要とされるサービスしか残らない時代！だからこそ、地域イチバン店を目指すために隣にいる人が何を望み、求めているか？未来を見据え、今を取組まなければならない！今の努力で、残された有限な時間を未来のために歩んでいけるか改めて自問自答する！

第304回はニュースを取り上げます。パーキンソン病専門の有料老人ホーム「PDハウス」を各地で運営する東証プライム上場の「サンウェルズ」（本社・金沢市）が、入居者への訪問看護で不正や過剰な診療報酬の請求をしていたとされる問題で、診療報酬の審査機関から請求のあり方について指摘を受けていたことが13日、関係者への取材で分かった。サンウェルズは取材に対し「（同社が設置した）調査委員会が調査中の内容と関連する事項が含まれており、調査に影響を及ぼす可能性もあることから、回答は差し控える」としている。関係者によると、指摘を受けたのは、同社が運営する東京都内の訪問看護ステーション2カ所。厚生労働省所管の法人「社会保険診療報酬支払基金」の審査委員会が昨年12月、文書を送っていた。審査委は「1日に複数回、かつ夜間・早朝、深夜を含め連日、訪問看護の報酬を請求している事例が散見される」「夜間・早朝、深夜の訪問による加算報酬は、利用者や家族の求めがあった場合のみ算定できるもので、ステーションの都合で行った場合には算定できない」などと指摘した。参考記事https://news.yahoo.co.jp/articles/bf901de82d090bd53c3eb375dd73387f34bd9c66

第303回はいただいた質問に対して、松田耕一が回答します。 はじめまして。私は関西エリアで介護福祉事業を運営しております。 いつもPodcastを拝聴し、大変勉強させていただいております。今回、スタッフの定着率に関して深刻に悩んでおりまして、特に「入職して半年ほどで“辞めたい”という声が上がる原因を、どのように分析すればよいのか」について、ぜひ番組でアドバイスをいただきたくご連絡いたしました。 当事業所では、給与や待遇面だけでなく、研修制度やメンタルサポートの充実を図っているつもりですが、それでも半年ほどたつと退職を考えるスタッフが一定数いるのが現状です。スタッフそれぞれが感じている不満や悩みがどこにあるのか、経営者として何を見落としているのか……そのあたりを掘り下げていただけると大変助かります。 スタッフ一人ひとりがやりがいを持って長く働けるよう、職場環境をより良くしたいと思っています。どうぞよろしくお願いいたします。

第302回は松田耕一のポストを解説します。 無理にがまんすると心身に悪影響を与え、人間関係も悪化させる！ 自分を大切にする利己と同時に相手を思いやる利他を両立させることで環境は良くなる！ 両立することは容易ではないが、まずは自分を大切にすることから始めてみよう！ そうすると相手を思いやる気持ちが芽生えるし気持ちが豊かになる！

第301回はニュースを取り上げます。 東京都では、2025年4月1日に「東京都カスタマー・ハラスメント防止条例」を全国に先駆け施行しますが、昨年末（12月19日）にそのガイドライン「カスタマー・ハラスメントの防止に関する指針」が公表されました。 　 非常に具体的な内容で、企業のカスハラ対策を検討する際には重要な資料となります。この通常国会では女性活躍推進法改正の議論の中でカスハラ対策の措置義務化も審議され、来春には改正法が施行される見込みとなっています。 現実に多くの職場でカスハラが問題となっている現状を鑑みれば、早めの対応が求められます。是非、このガイドラインを参考にして自社の対策を検討してみてください。 参考記事 https://roumu.com/archives/125557.html

おかげさまで、トップオブローカルはついに第300回を迎えることができました！ いつも応援いただいている皆さまに心より感謝申し上げます。 今回は、300回記念としてフリートークをお届けします。 これまでの振り返りやエピソード制作の裏話など、普段とは一味違った内容をぜひお楽しみください！

第299回はいただいた質問に対して、松田耕一が回答します。 はじめまして。私は地方で小規模な介護施設を経営している者です。いつもポッドキャストを楽しく拝聴しております。経営者として日々多くの課題に直面していますが、特に業務の効率化が大きな悩みのひとつです。 現場ではスタッフ一人ひとりの負担が大きく、日常的な業務が煩雑化してしまい、どうしても効率が悪くなりがちです。IT化を進めたいと思っているのですが、何から手をつければ良いか迷っています。たとえば、介護記録の電子化やシフト管理の効率化など、どれも優先度が高いように感じてしまいます。 そこで、業務効率化を目指したIT化の進め方や、どの分野から始めるのが効果的か、具体的なアドバイスをいただけると嬉しいです。また、導入にあたっての注意点なども教えていただけると助かります。 どうぞよろしくお願いいたします。

第298回は2025年最初の回ということで、2024年の抱負についてお話します。

第297回は2024年最後の回ということで、2024年の振り返りをお届けします。

第296回は松田耕一のポストを解説します。 チームワーク＝チームメンバーそれぞれ異なる役割を担い、バランスを取りながら協力する！ リーダーシップ＝リーダーがメンバーの強みと弱みを理解し、最適な役割分担を示し、活かす環境を提供する！最も大切なのは互いに補い合い、相手の存在を認め、感謝の言葉を伝えることを常に意識し、示すこと！

第295回はニュースを取り上げます。 財務省が１３日に開いた財政制度等審議会財政制度分科会では、障害福祉や保育分野の改革の方向性についても取り上げられた。 障害分野について財務省は「総費用額を抑制する取り組みが不可欠」との方針を示した。 ２０２４年度の障害福祉サービスの予算額は２兆１８３億円。利用者数は１５９万人、事業所数は１３万８０００カ所で、いずれもこの１０年で倍増している。一方で、不正受給額も増加傾向にあるという。 このため財務省は、自治体が策定する障害福祉計画を通じて給付の適正化を促す方針。障害福祉データベースを活用することで、ほかの自治体と比較できるようにする。 また、就労継続支援Ｂ型については、次期報酬改定で利用時間をきめ細かく設定する報酬体系へ見直したい考えを示した。 財務省によると、利用時間が４時間未満だった事業所の収支差率は、全事業所平均と比較して高くなっており、報酬が過大である可能性があるという。内訳をみると営利法人の割合が高かった。 就労継続支援Ａ型については、一般就労への移行を進めるため、メリハリのある報酬体系を検討。グループホームについては総量規制の対象とする。 保育政策は転換 保育分野については、これまでの受け皿増加を優先する政策から転換し、地域ごとのニーズに応じた保育提供体制を検討する方針を示した。 全国の待機児童数は１７年度は２万６０００人だったが、２４年度は３０００人にまで減少。２４年度の定員充足率は都市部で９２％である一方、過疎地域では７６％となっている。 また、施設類型別の収支差率をみると、保育所５・３％▽認定こども園４・１％▽幼稚園５・５％▽地域型保育事業１０・９％だった。施設類型別に開きがあることから、公定価格の単価設定の水準を検証して、適正化すべきだとした。 特に地域型保育事業は、突出して高いことから、来年度にも見直すべきとしている。 参考記事 https://fukushishimbun.com/jinzai/37949

第294回はいただいた質問に対して、松田耕一が回答します。 はじめまして。20床の介護施設を経営しています。 2ヶ月前に、大手介護チェーンで30年のキャリアを持つスタッフを管理職候補として採用したのですが、現場での様子を見ているといろいろと気になる点が出てきています。 採用時の条件として、当施設では最高給与帯の処遇で入職してもらいましたが、次のような課題が見られます。 ・新しい取り組みへの消極的な姿勢 ・若手職員とのコミュニケーション不足 ・前職でのやり方に固執する傾向 ・リーダーシップ不足 試用期間が残り1ヶ月となりましたが、このまま本採用に進むべきか非常に悩んでいます。このような状況をどのように対処すればよいでしょうか？ 特に以下の点についてアドバイスいただけますと幸いです。 1. 試用期間中の評価基準の設定方法 2. 期待値とのギャップを埋めるための具体的な取り組み 3. 本採用を見送る場合の対応方法 ご経験やお知恵をお借りできますと幸いです。

第293回は松田耕一のポストを解説します。 夢中になれる環境とは不安と夢中を繰返しながらも常に新しいことに挑戦する環境だと思う！ 個人的には仕事を遊びのように捉え、課題、難問もゲーム感覚でクリアする意識で取組む感覚があってもいい！ チームがメンバーを夢中な環境に導くために挑戦意欲を刺激する、少し高い目標を設定することも必要！

第292回はニュースを取り上げます。 財務省は１３日、財政制度等審議会財政制度分科会を開催した。２０２５年度の予算編成に向け、社会保障をテーマに議論。財務省は、若者や子育て世帯の手取り所得を増やすため、介護保険料の上昇を抑制する必要があると指摘。今後の改革の方向性として、生産性向上に向けた経営の大規模化などを挙げた。 財務省によると、２４年度予算ベースの介護費用は１４兆２０００億円。介護保険が始まった００年度の約４倍に増えている。一方、２４年度の介護保険料（第１号）は全国平均で月６２２５円と、００年度の２倍。４０年度には月９０００円を超えるという。 これまでも、特別養護老人ホームへの入所を原則要介護度３以上とすることや、利用者の所得額に応じた３割負担の導入など適正化に取り組んでいる。しかし、今後も高齢者の増加と現役世代の減少は止まらないことから、財務省は「さらなる改革が不可避」と指摘した。 改革の方向性については、生産性向上に向けた経営の協働化や大規模化を挙げた。具体的には連携推進法人が活用した人材育成の取り組みなどを紹介。また、特養職員の給与を見ると、利用者数が多いほど職員の給与も高いという。 同様に、ＩＣＴ（情報通信技術）機器を導入し、業務効率化による職員負担を軽減する。その上で「特養などにおける人員配置基準のさらなる柔軟化に引き続き取り組むべき」としている。 人材紹介会社の規制も強化する。民間会社経由で採用すると、高額の手数料が掛かる上に離職率も高く、不安定なのが現状だという。そのため、就職時の祝い金や転職推奨を禁止し、職種ごとの紹介手数料を「見える化」する考えを示した。 このほか財務省は、ケアマネジメントの利用者負担の導入や、介護保険における２割負担対象者の拡大などについても提示した。 参考記事 https://fukushishimbun.com/jinzai/37931

第291回はいただいた質問に対して、松田耕一が回答します。 こんにちは。私は訪問看護ステーションを運営しており、現在2期目に入ったところです。おかげさまで利用者様が増えており、訪問件数も順調に伸びています。しかし、件数が増えすぎて、私自身が現場に出る機会が非常に多くなってしまい、経営に関する業務、特に事業計画を立てる時間がなかなか取れない状況です。スタッフのサポートや管理、今後の方向性をしっかり考えたいのですが、現場対応が優先されてしまいます。このような状況で、事業の成長と経営管理のバランスをどのように取ればいいのか悩んでいます。何かアドバイスいただけますでしょうか？

第290回は松田耕一のポストを解説します。 介護福祉サービスの営業ツールに予算をかけることは、二の次？ 断言します！沢山の予算をかけなくても集客、採用に関わる自社ツールは絶対作るべき！ 時代にマッチした新たな環境が手に入る！ 「いかに事実と未来を表現するか？」この点を考えるのは大変ですが、私たちSENSE Desingは具現化できます！

第289回はニュースを取り上げます。 障害者向けのグループホームを運営する「恵」が、9月末で運営ができなくなる県内の2施設を「ケアサポート」に譲渡することが決まりました。 「恵」のグループホームをめぐっては、食材費の過大徴収などが問題となり、県と名古屋市が事業所指定を取り消す処分を出していました。 このうち、9月末に運営ができなくなる幸田町と西尾市にある2つの施設について、県は「ケアサポート」に事業を譲渡することを決定しました。「ケアサポート」は、名古屋市内で老人ホームなどを運営している事業者で、緑区の「恵」の施設の事業を引き継ぎ、すでに運営を行っています。 県によりますと、事業を譲渡した後も利用料金や従業員は引き継がれるということです。 また「恵」が運営する「放課後等デイサービスふわふわ」と「ZIP　KIDS」の2つの施設も9月末で運営ができなくなりますが、名古屋市によりますと閉鎖する方針で進んでいるということです。 参考記事 https://news.yahoo.co.jp/articles/8c3d167e393060bf710c1b9b78101938468b4892

第288回はいただいた質問に対して、松田耕一が回答します。 幹部が退職を申し出てきました。訪問看護事業の立ち上げを一緒にやってきた幹部です。 自分の至らなさを感じ、気持ちが切り替えができず、落ち込んでいます。 このような時にどのように考え、自分の気持ちを立て直したらよいでしょうか？

第287回は松田耕一のポストを解説します。 リーダーに必要なスキル！ ①傾聴力 相手の話をじっくり聞き、理解する ②共感力 相手の感情に共感し、寄り添うことができる ③経験共有 自身の経験を共有し、相手にとってのロールモデルとなる ④客観的視点 相手の状況を客観的に捉え、適切なアドバイスを行う ⑤自分と向き合う これが一番大切！

第286回はニュースを取り上げます。 日本医療労働組合連合会（医労連）は9月12日に会見を開き、訪問介護の介護報酬引き下げが事業者や職員に悪影響を及ぼしているとする独自調査結果を発表しました。 政府は2024年度の介護報酬改訂で全体的に1.59%の引き上げを行いましたが、訪問介護分野では黒字決算を理由に2～3%の報酬引き下げが実施されています。 医労連が実施したアンケートには、182の訪問介護事業所が回答し、94%にあたる171の事業者が報酬引き下げに「反対」と回答。残りの6%は「どちらでもない」と答え、賛成は0%でした。 アンケートでは、報酬引き下げによる影響として「経営の悪化」が68%、「新規職員の採用困難」が38%、「一時金の減額」が27%と報告されました。 また、将来的に同様の問題がさらに悪化すると見込んでいる事業者も多く、特に「経営の悪化」が76%、「新規職員の採用困難」が45%、「一時金の減額」が36%という結果でした。 会見では、現場の負担が限界に達していることや、地域によっては訪問介護が消滅する恐れがあるとの懸念が示され、早急な報酬引き上げが求められました。 参考記事：https://news.yahoo.co.jp/articles/0e3bf42a50b948e18e422291e6068f5816ac246d

第285回はいただいた質問に対して、松田耕一が回答します。 訪問看護の管理者をしています。管理者として事業責任を負う立場にあるのですが、スタッフの中で、制度の内容や1件あたりの単位・料金をどれだけ理解している職員（職種問わず）がいるのか気になっています。スタッフに制度のことを知ってもらうべきでしょうか？また、制度を理解してもらうことのメリットやデメリットについて、どのように考えればよいでしょうか？

第284回は松田耕一のポストを解説します。 部下が失敗した場合、リーダーとしてどう接するか？ 大切なのは感情的にならず、時系列にて因果関係・事実を明確にした上で、初動を迅速に対応すること！ 失敗は望まないが起きたら仕方ないという考えを持つ。 むしろ失敗を隠す、ウソでごまかすチームを作らない環境を目指すべき！

第283回はニュースを取り上げます。 社会福祉法人旭川荘（岡山市、神﨑晋理事長）が今年度、７０年近い法人の歴史で初めて「経営企画室」を設置した。コロナ禍や物価高騰など、外的要因に左右されにくい安定した経営基盤を構築するため、現状の課題分析と整理を行い、将来に対する提言をまとめるのが狙い。神﨑理事長に聞いた。 「２０２１年度から２２年度にかけて、赤字決算となった。障害者の通所事業や短期入所事業などが、コロナ禍の影響で利用者が減るなどしたことが要因だ」と神﨑理事長。 ２３年度には、コロナの規制緩和で利用者数も回復するなど黒字に転換したが、神﨑理事長は「法人の永続的な存続のために、外的要因があっても安定した経営基盤を構築する必要がある。そのスタートとして、経営企画室を立ち上げた」と説明する。 経営企画室は、小幡篤志広報室長が室長を兼務し、ほかに３人の専任職員を配置。部署の設置は２５年３月末までの１年間と期限を設け、課題ごとに提言をまとめる。実際の課題の抽出、整理などは各事業部門の副施設長、課長らで構成するプロジェクトチームが行う。経営企画室はそれらの取りまとめ役として役割を担う。 法人の現状の課題について、神﨑理事長は「赤字部門の経営の考え方、人事考課、施設の建て替え計画、事務の効率化、これら４点が柱になるのではないか」との見解を示す。 旭川荘は、岡山市以外に真庭、高梁、瀬戸内市など幅広い地域に事業展開している。２代目の江草安彦理事長時代、障害分野の空白地域で自治体からの要望から進出地域が拡大していった経緯があるという。 「時代が変わり、民間や他の社福との競合で近年赤字化している施設もある。中山間地域の施設は、今が黒字でも人口減少で将来的には分からない。事業の取捨選択、統廃合を検討する必要がある」と神﨑理事長。 事業の統廃合だけでなく、新規事業の開拓や物品の施設間での共同購入の推進などで、可能な限り法人の現在の事業規模（約１４０億円）は維持していきたい考え。 神﨑理事長は「法人経営について、幹部（施設長以上）以外の意見を聞くきっかけにもなる。法人の将来を全職員で考えていきたい」と話した。 参考記事：https://fukushishimbun.com/jinzai/36697

第282回はいただいた質問に対して、松田耕一が回答します。 スマートＨＲのようなシステムの導入を検討しています。 当社は100人ほどの規模の会社になります。 やはり使った方が良いのでしょうか。 費用もそれなりにはかかるしなーと少し悩んでいます。 使いこなせないと勿体ないですし。

第281回は松田耕一のポストを解説します。 「時間をかければ良いアイデアが見つかる」といつまで考える時間に費やすのかという人材を見かけるが優秀、頑張ってるには全くならない！ 可能な限り、答えとなる選択肢を考え、提示し、可能性を１つずつ最速で検証していく。 その中で最適解が見つかり、方向性が絞られ、目標達成に至る！まず動く！

第280回はニュースを取り上げます。 政府は２日、２０２４年度の経済財政白書を発表した。労働力不足が深刻な医療・介護については、他産業からの労働力の移動に頼るのではなく、ＡＩ（人工知能）の活用などによる省力化を進め、生産性の向上を図ることが必要だとしている。 白書は医療・介護は生産性が低い半面、これまで労働力の投入を増やしてきた分野だと指摘。そうした労働力の投入が、マクロの生産性上昇という点でマイナスの影響を与えたと分析した。 医療・介護を「社会的なエッセンシャルワークであり、市場原理にはなじまず、必要な人材を確保することが重要」としつつ、少ない人手でも成果を上げられるよう体質改善を求めた。 また、高いスキルを持つ外国人労働者に日本で長く働いてもらうことが重要だとし、母子保健をはじめとした医療サービスなどに外国人がアクセスできるような環境整備が求められるとした。 白書の副題は「熱量あふれる新たな経済ステージへ」になっている。前文では現在の情勢について「投資や賃金を抑えるコストカット型経済から民需主導の成長型経済という新しいステージへの光が差している」と評した。 参考記事：https://fukushishimbun.com/jinzai/36424

第279回はいただいた質問に対して、松田耕一が回答します。 自分の所属しているチームが組織崩壊しています。 離職者の増加、人間関係の悪化、最近は休暇を取る人もかなり増えていて、正直組織として回っていません。 このような組織は立て直すことはできるのでしょうか？

第278回は松田耕一のポストを解説します。 介護福祉サービスあるある！ 業務に対して全く言動に移さず、結果が伴っていない人材がいるとする。 事実として、理解が乏しい、適性がないと判断に至る。 なぜできないか、できる為にはどうするかを明文化した上で期日設定、達成か否かで評価判断！ 適性な役割、部署、報酬を選定できる仕組み作りを！

第277回はニュースを取り上げます。 短時間・単発のアルバイトなどスポットワークをマッチングするタイミーが26日、東証グロース市場に上場した。タイミーは国内のスポットワーク仲介市場の最大手。今年4月現在、登録ワーカー数は約770万人、登録事業所数は約25万件にのぼる。初値ベースの時価総額は約1760億円。今年最大の新規上場となった。 登録事業所は現在、物流や飲食、小売などが中心。これらに比べるとまだ多くないが、介護事業所・施設もターゲットの1つだ。既に約23万人の有資格者がワーカーとして登録しており、タイミーは更なる成長を図る構えをみせている。 タイミーの小川嶺社長は26日の会見で介護分野について、「労働環境を改善するソリューションとして根付かせていきたい。これから人手不足が加速する業界。しっかりと伴走させて頂きたい」と説明。「潜在介護士が隙間時間で事業所・施設へ働きに行く、そこから現場への復帰や長期雇用へつながっていく、そんな流れが既に実現できている。有資格者のマッチングは、今後も幅広く展開していきたい」と意欲をみせた。職種間の業務の明確化、役割分担の推進などによる生産性向上を後押しする意向も示した。 スポットワーク仲介市場は現在、新規参入も相次いで覇権争いが激化している。介護現場での存在感も強まる見通し。既に多くの事業所・施設が単発バイトなどを受け入れているが、こうした形が今後更に浸透していく可能性もある。 参考記事：https://fukushishimbun.com/series06/35530

第276回はいただいた質問に対して、松田耕一が回答します。 現在転職活動中で無職です。 元々、職歴が多いのですが、会社を辞めた理由は契約満了や会社合併による都合で、会社都合の場合がほとんです。私はしっかりと仕事に取り組んでいました。 なのになかなか内定が取れません。転職活動は5ヶ月くらいやっていますが、まだ一つも内定をもらえていない状況です。 なかなか決まらない不安からか、不採用にした企業に対する恨みが爆発しそうです。自分はこんなにも苦しんでいるのに、なぜ相手は平然としているのか。 頭では筋違いだとわかっているのですが、感情が反応してしまいます。どうしたら気持ちを整理させることができるでしょうか？

第275回は松田耕一のポストを解説します。 介護福祉サービスを運営する中小零細企業の中でKPIマネジメントを取入れている企業はどれぐらいあるだろう？ 取入れている企業の中で正しい手順で活用できている企業はどれぐらいあるだろう？ 解釈が様々、数値管理より人材管理がボトルネックだからこそ定量的事実を下にコミュニケーションを図る！

第274回はニュースを取り上げます。 厚生労働省は５月３１日、２０２２年１２月時点の障害児・者数は１１６４万６０００人で、５年前の前回調査に比べて２４・３％増えたとする推計を発表した。障害種別でみると前回は身体障害者が最多だったが、今回は精神障害者が５６・６％増の６１４万８０００人で最多となり、全体の５割強を占めた。 推計は５年に１回実施している「生活のしづらさなどに関する調査（全国在宅障害児・者等実態調査）」の結果などから行った。調査には障害者手帳所持者や難病と診断された人など１万４０７９人が回答した（有効回答率５８％）。 手帳を持つ在宅障害者は５年前より９％多い６１０万人。それに手帳を持っていない人や施設入所者を足して障害児・者数を１１６４万６０００人と推計した。全人口の９・３％になる。 手帳別の所持者をみると身体障害者手帳は５年前より減り、療育手帳と精神障害者保健福祉手帳は増えた。厚労省は「知的障害や発達障害に対する認知度が上がり、手帳を取得する人が増えたのでは」と推察している。 心身の状態に関する回答では「歩いたり階段を上がったりする」ことに苦労する割合が多く、日常生活では「買い物」を自分でできない割合が高かった。障害福祉サービスは約２割が利用していた。特に必要とする支援は「手当・年金などの経済的援助の充実」「通院して医療を受けること」が上位だった。 参考記事：https://fukushishimbun.com/series06/35530

第273回はいただいた質問に対して、松田耕一が回答します。 訪問看護ステーションを立ち上げました。 営業でケアマネや病院へ当ステーションの魅力を伝えているのですが、限界を感じてきました。 高齢者は多いのですが、集客が思うように行きません。 訪問看護でウェブ集客は役に立つのでしょうか？

第272回は松田耕一のポストを解説します。 壁に当り、自分の気持ちを理解してほしいと他者へ表現する際は感情と事実に分けて、事実のみを伝えることが大切。 事実＝できない理由とどうすればできるかの共有。 感情＝他責、主観的表現に終始すること。 事実を共通課題とし、共に考え、推進しなければ成りたい自分、環境には到達できない！進め！

第271回はニュースを取り上げます。 帝国データバンクによると、コペル（福岡市中央区）と、コペルアセットマネジメント（東京都渋谷区）は5月30日、東京地裁へ民事再生法の適用を申請し、同日保全・監督命令を受けた。 コペルは、1994年創業、2009年1月に法人改組。「コペル」「コペルプラス」の名称で児童教育・療育を手がけ、直営及びFCで教室を展開し、0歳から小学6年生までの児童を対象とした幼児教室事業「コペル」、発達障がい児向けの「コペルプラス」の運営を行っていた。教材数は3000アイテム以上に及び、業界トップクラスの教材数を誇り、近時はテレビなどメディア媒体での露出が増加。全国的な知名度が高まったことで生徒数が増え、2023年12月期には年収入高約192億4200万円を計上していた。 しかし、近年は本業の成長に加え、グループとしての体制も大きく拡大していたなか、施設の開設などによる有利子負債が膨らみ、利払い負担などが重くなっていた。また、新規教室開校の遅れなどもあって資金繰りがさらに悪化し、今回の措置となった。 コペルアセットマネジメントは、コペルの持ち株会社であり、同社に連鎖した。負債は、コペルが債権者約1100名に対して約69億円、コペルアセットマネジメントが債権者約4名に対して約2億円で、2社合計約71億円。 なお、今後は金融機関からDIPファイナンスの融資枠の設定を受けているほか、事業譲渡等によるスポンサー支援を予定している。既に複数のスポンサー候補からスポンサー就任の意向表明を受けており、現在スポンサー選定手続が進められている。 参考記事 https://www.ryutsuu.biz/strategy/q060342.html

第270回はいただいた質問に対して、松田耕一が回答します。 今年の4月から事業発達支援事業所を開設しました。 しかし、利用者の集客に苦戦しています。人件費等の支払いばかりです。 これまで現場での経験があり、独立しました。 最初は苦戦する可能性があることを想定はしていたものの、実際現実になると不安しかありません。 メンタルが追い込まれているせいか、頭も回らなくなってきている感じがします。 従業員へ相談するのは、不安を煽ってしまうようでなかなかできません。 どのように経営改善をしていくか、何かアドバイスいただけるとありがたいです。

第269回は松田耕一のポストを解説します。 脳（心）は答えがわからない状態に居心地の悪さを感じる。そんな時は必ず空白（時間）を作ることを目的に、何をする、しないの思考、行動にシフトする。 空白（時間）ができると余裕が生まれ新たなインプットができ、成長を体現できる。時間を作るためには？と考える時間を日頃から持つことが重要！